コラム

20周年・30周年の社史は作るべき？
50周年・100周年などの大きな節目の社史との目的や意味合いの違いも解説！

TOPPAN CREATIVE編集部

周年事業のうち、要ともいえる年史・社史の制作は、50周年や100周年などの大きな節目ではなく、20周年・30周年などの周年においても行われることがあります。このような20周年、30周年などの社史の制作について、「どのような目的で制作すれば良いかわからない」「作る意味を知りたい」などの悩みを抱えていませんか？

今回は周年や周年事業の概要から50周年・100周年との大きな節目とその他の周年事業の違いや、大きな節目以外の周年における社史制作のポイントをご紹介します。

周年とは？　周年事業の例を解説！

周年とは、何かが始まってからどのくらいの年数が経過したのかを表す際に用いられる言葉です。会社や組織の場合、創業や設立から1年後は1周年となり、その後、1年ごとに周年を重ねていきます。

5周年、10周年、20周年、50周年、100周年など、数字の区切りの良い周年には、お祝いの意味を込めて周年事業として特別な催しや記念誌の制作などが行われます。

一般的に周年事業として行われている施策の例として、次のものが挙げられます。

・式典・パーティー
・記念品の制作・配付
・記念誌制作・配付
・社史制作・配付
・社員旅行
・キャンペーン
など

多くの場合、創立記念日などに「創立○周年」の記念式典を執り行い、関係各者でパーティーを行うなどして周年を祝います。また、式典やパーティーに参加したゲストや従業員向けに、記念品や記念誌を贈ることも多くあります。

会社や組織の創業・設立から現在に至るまでの沿革や軌跡を記した年史や社史といった書籍を制作し、配付することも代表的な周年事業の一つです。

慰安旅行の意味合いで社員旅行を行うこともあります。

世間一般や顧客に対しては、周年を記念してキャンペーンを開催することもあります。例えば、10周年記念として金券類をプレゼントしたり、割引価格で販売したり、ポイントを還元したりしてインセンティブを提供する方法がよく採用されています。

これらの周年事業を行う目的はさまざまですが、一般的には従業員や取引先への感謝の気持ちを表したり、過去から現在までの軌跡と未来のビジョンを伝え、さらなる発展を目指す意思を示したりすることが挙げられます。

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50周年・100周年との大きな節目とその他の周年事業の違い

周年は、1周年、3周年、5周年、10周年など、切りの良い数字の年に行われるのが一般的です。その中でも、より大きな節目として捉えられるのが、10周年、50周年、100周年、150周年などです。

いずれの周年においても周年事業が行われることが多いですが、50周年や100周年などの大きな節目のときには、より盛大に多くの施策が行われる傾向があります。

大きな節目の周年事業の特徴

特に50周年、100周年は大きな区切りであることから、多くの企業では大々的に式典を行ったり、企業ミュージアムの建設や社史制作などに力を入れたりする傾向があります。社史においては、50年や100年など長い歴史があるため、必然的にページ数が多くなります。100周年の社史の例では、1,000ページ程度の書籍となることもあります。

その他の周年事業の特徴

その他の5周年、20周年、30周年など、大きな節目以外の年の周年事業は、大きな節目と比べてどのように異なるのでしょうか。まず目的については、ほぼ変わらないといえるでしょう。しかし周年事業の施策数や規模が小さくなる傾向があります。社史のページ数も100～200ページなど、大きな節目の社史よりは少なくなることが多いです。ただし、これは企業や組織によって変わってきますので、あくまで傾向のお話です。

大きな節目以外の周年における社史制作のポイント

大きな節目以外の、20周年や30周年などのタイミングでは、そもそも社史を制作すべきか、また制作する場合にどのような内容にすべきか、迷うことも多いと思われます。

実際のところ、大きな節目以外の周年にも社史を制作するメリットは複数あります。

いずれの周年においても、これまでの歴史を振り返るタイミングとなることから、参照できる資料として歴史を忠実にまとめた社史があることは、大変意義があることです。

また、大きな節目以外の周年のときに歴史をまとめておくと、50周年や100周年などの大きな節目のときに、スムーズ、かつ充実した社史を制作することができます。例えば10周年のときに社史を制作し、その後、50周年のときまで一度も制作していなかった場合には、50周年のタイミングで40年分の歴史を一度に編纂しなければならなくなります。仮に、20周年、30周年、40周年のタイミングでも社史を制作していたなら、新たに編纂するのは10年分で済んだことになります。制作期間や手間、リソースなどあらゆることを加味すると、大きな節目以外の周年においても、社史は制作しておいたほうが良いでしょう。

そこで、大きな節目以外の周年に社史を制作する際のポイントを紹介します。

「大きな節目への準備」と捉える

基本的に、大きな節目以外の周年における社史制作は、「大きな節目への準備」としてとらえると良いでしょう。例えば20周年や30周年の社史は50周年の社史を見据え、80周年や90周年の社史は100周年の社史を見据えて、準備の意味を含めて制作しましょう。

具体的には、100ページ程度で、沿革や歴史をダイジェストにし、簡略的にまとめるなどすると良いでしょう。

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