ダイレクトメール（DM）を郵送のみで行うデメリットは？メール移行の必要性を解説

過去のダイレクトメール（DM）といえば手紙や冊子など郵送が基本でしたが、手間やコストの面から考えると効率的とはいえません。デジタル化が浸透した現代社会では、物理的な紙媒体を介さないDMへの移行が進んでいます。まずは郵送のDMのメリットとデメリットを理解し、メールへの移行の必要性について検討することが求められます。

今回はDMに関する基本的知識から、今後企業として考えるべきDM戦略の方向性について解説します。

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ダイレクトメールとは？

初めに、ダイレクトメール（DM）の概要と主な用途を解説します。

DMはマーケティングや広告の戦略の一部として、広告や情報を特定の対象者に送るための宣伝手法の一つです。通常は、印刷物や電子メールなどの媒体を使用して、特定の個人や企業にメッセージや広告を直接送付します。

DMという言葉は、もともとは企業や組織が物理的な郵便物を、個々の顧客に宛てて送ることを指していました。郵送によるDMでは、パンフレット、カタログ、割引クーポン、広告用チラシなどの文書や宣伝物などを含む、幅広い情報提供がされる場合も多く見られます。
一般的に郵送のDMの場合は、正確な顧客情報（住所、氏名）が必要となるため、過去に問い合わせや商品・サービスの購入をしたことのある顧客が対象となります。

郵送を始めとするDMは、特定のターゲットに情報を送り、新たな商品・サービスの購入訴求を行うために使用される手法です。受け取る側に対して特化した情報を直接提供できるため、成果を達成するために効果的な手段であるといえるでしょう。

DMは、特定の受信者に向けられた個別指向のメッセージを発信できます。メッセージをターゲット層に合わせてカスタマイズすることで、より関心を引き、訴求効果を高められます。

DMの目的としては、以下のようなものが挙げられます。

広告宣伝:
製品、サービス、特別オファーやイベントなどの宣伝を目的として、DMによる情報提供を行います。具体的には新製品の発売、セールのお知らせ、新しいサービスの紹介、イベント開催などがあります。

関係性の構築:
DMには、顧客との関係を築き、強化する役割もあります。顧客に対して日頃の愛顧に対する感謝の意を表明し、特典や特別な情報を提供することで、長期的な関係性を維持するのに役立ちます。

反応率の把握:
DMにより、反応率を見ることもできます。DMによって案内されるキャンペーンが、マーケティング施策としてどれだけ効果的であるかを評価し、戦略の調整に役立てます。

ダイレクトメールの種類と特徴

現在では、郵送以外のDMも多く使われています。DMの主な種類と特徴を解説します。

はがきや封書といった郵便によるDMは、最も伝統的な手法です。

郵便はがき、圧着はがきのDMは、かさばらず、カジュアルな感じを与えるので気軽に受け取ってもらえます。通信面が表にあるため、内容を知るのに開封の必要が無く、情報を伝えやすいのが特徴です。
一方の封書DMでは、紙製の封筒の他、内容が一部見えるOPP封筒などが使われています。はがきに比べると提供できる情報量が多く、色刷りのチラシやパンフレットを送付することも可能です。

電子メールを使ったDMは、郵送に比べて圧倒的にコストを抑えることができます。また、一斉送信ができるため作業負担が軽減でき、情報提供の頻度を高められます。

電子メール特有の機能として、開封確認も可能なため、開封率を把握しやすいという特徴があります。
一方で、顧客側ではDM以外の電子メールの受信も多いため、迷惑メールとして排除されたり、開封されないまま削除されたりする可能性があります。

FAXによるDMは、BtoBでの利用が多く見られます。こちらも郵送のコストと比べると、1件当たりの単価を安く抑えられます。

リアルタイムでの送信が可能なため、タイムラグの無い情報の提供が可能です。封書と違い、内容が直接表示されるので受け取る側の見落としが起きにくく、必要な情報を確実に提供できます。
一方で、受信側では紙への出力が必要となることがあるため、トナー、印刷用紙などの消費に対するクレームが出る可能性があります。

郵送ダイレクトメールのメリット・デメリット

郵送DMのメリットとデメリットを解説します。

郵送によるDMでは、物理的な印刷物を相手に届けます。チラシやパンフレットなどが手元に残るので、長期間にわたる有効性が期待できます。そのため、すぐに反応が無くても、後日申し込みなどの効果が表れる可能性があります。

郵送という最も基本的な通信手段を用いることから、インターネット環境が無い人、メールを利用していない人など、幅広い層をターゲットにすることができます。
オンライン上の施策とは異なり、ターゲットは不特定多数ではなく氏名・住所が特定されているため、比較的高い反応率が期待できる手法です。
情報量を多く記載でき、デザイン性のある魅力的な紙面での演出が可能です。

郵送の最も大きなデメリットは、コスト負担が大きいことです。印刷、宛名書き、郵送などの作業にかかるコスト、郵便料金による経済的コストがかかります。
加えて、印刷物はデジタルデータのように修正が容易にできず、印刷で仕上げるまでも時間がかかります。DMの企画、制作、発送から受け取りまで、一連のプロセスにおいて記載情報のタイムラグが生じます。
また無事に郵送先に届いても、未開封で廃棄される可能性があります。電子メールのような開封確認が不可能であるため、効果を検証しづらいのもデメリットとなります。

これからのDMマーケティングで考えるべきこと

情報の内容に合わせ、その時々で使い分けることにより、情報を受け取ってもらえるチャンスを拡大し、訴求効果を高められます。有効性の高い手法のすみ分けを行うために、顧客層に対してカテゴリー分けを実施し、反応を見ながら、よりデータとしての精度を上げていくことも大切です。
当面は紙媒体との併用が必要である一方、コスト面から考えてもメールDMへの移行は優先的な課題となります。
メールアドレスの収集が進んでいない場合には、顧客に対してよりお得なサービスが提供される旨を伝える、インセンティブを与えるなど、メールアドレスの提供を促進するための方法を検討することが求められます。

また、DM発送後の体制づくりも強化する必要があります。
郵送での申し込み、ネット上からの申し込み、問い合わせ情報の一元化を行い、どの接点においても企業として迅速な対応が可能となる体制を整備します。

FastEntry®︎であれば、紙とWebに対応して申し込み手段の選択肢を増やし、メール配信から情報集約まで処理の一元化が可能となります。DMに関する業務の効率化に向けてご検討ください。

まとめ：時代の流れを見据えた効果的なダイレクトメール戦略を

紙のDMにはそれなりの良さがある一方で、コスト面、作業負担といったデメリットもあります。DM戦略の効果向上を考えるうえでは、現在、氏名・住所のみ収集している顧客からメールアドレスを提供してもらい、メールマーケティングの実施が可能となるように図っていく必要があります。

弊社では、氏名・住所のみ収集している顧客にメールアドレスを提供してもらうためのDMの発送、「FastEntry®︎」でのメールアドレスの収集をワンストップで提供しています。

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お客さまインタビュー

2024.01.12