コラム

介護ロボットの導入メリットとデメリットとは?
介護者・被介護者それぞれの視点からご紹介

介護ロボットの導入を検討してはいるものの、課題に直面しており、足踏みしている事業者は多いといわれています。
一方で、介護ロボットの導入により、介護者と被介護者共に満足のいく結果に繋がる事業者があることも事実です。
今回は、介護ロボットの導入メリットとデメリットを介護者・被介護者それぞれの視点から探ってみました。
ぜひ参考にされてください。


<目次>

■介護ロボットとは?導入推進の背景
 1|介護ロボットとは?
 2|導入推進の背景
■介護ロボットの介護者にとってのメリット・デメリット
 1|メリット
 2|デメリット
■介護ロボットの被介護者にとってのメリット・デメリット
 1|メリット
 2|デメリット
■介護者・被介護者双方のメリットとデメリットを両方加味する必要性
■まとめ


ー介護ロボットとは?導入推進の背景ー

介護ロボットは、現在、国内で普及が推進されています。
介護ロボットの概要から介護ロボット導入推進の背景まで確認しておきましょう。

介護ロボットとは?

介護ロボットとは、ロボット技術を応用し、利用者の自立支援や介護者の負担の軽減に役立つ介護機器のことです。

特に、厚生労働省が示す「ロボット」の定義である「情報を感知(センサー系)」「判断し(知能・制御系)」「動作する(駆動系)」の3つの要素技術を有する、知能化した機械システムを指しています。

例えば移乗支援の「装着型パワーアシスト」や、移動支援の「歩行アシストカート」、排泄支援の「自動排せつ処理装置」、認知症の方の見守りのための「見守りセンサー」などがあります。

導入推進の背景

厚生労働省は、経済産業省とともに「ロボット技術の介護利用における重点分野」として6分野13項目を定め、介護ロボットの開発・導入を支援しています。

介護ロボットの導入が推進されている背景として、生産年齢人口の減少による介護職の人手不足の問題を解決できることへの期待があります。

さらに、介護ロボットで自立支援をすることによって、高齢者の生活の質の維持・向上と介護者の負担軽減の両方の実現を図ることが目指されています。


ー介護ロボットの介護者にとってのメリット・デメリットー

こちらでは、介護ロボットの介護者(施設職員)にとってのメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

〇介護職員の負担が軽減する
介護事業者の多くは人手不足の課題を感じているといわれていますが、介護ロボットは、介護職員の負担を軽減したり、業務の省人化を実現することができます。

〇介護業務の生産性向上が見込める
介護ロボットの多くは、介護業務の利便性向上や手間削減のために開発されているため、利用することで、介護業務の効率化と生産性向上が見込めます。

〇介護サービスの質が向上する
介護ロボットを導入することで、従来の介護職員が人手で行っていた業務の負担が軽減することで、他の業務に介護職員が従事できるようになります。そうなれば、より介護サービスの質が向上することが期待できます。

〇介護者の精神的負担の軽減
介護職員は命に関わる業務を行う一方で人手不足の問題も抱えており、限られたリソースの中で質の高い業務を求められることが精神的な負担へとつながっていることが多いとされています。
介護ロボットにより業務の一部を代行させることができれば精神的な負担も軽減されることでしょう。

〇一貫したサービスの提供
介護者の経験値によって提供するサービスの質が変わる場合や、疲労や体調によってもパフォーマンスが低下する場合があります。
介護ロボットは種類にもよりますがデジタル技術による一貫したサービス提供が可能となります。

〇安全性の向上
介護ロボットは人間が行う作業によるミスや事故を防ぐことができ、介護サービスの安全性を向上させるメリットがあります。
転倒予防に活用できるセンサーやカメラ、入浴介助を手助けする介護ロボットなど、被介護者・介護者にとっての安全性を高めるものがあります。

デメリット

〇コストがかかる
介護ロボットは、導入費用はもちろん、そのロボットを理解して操作できるようにするための教育が必要になります。人手不足で隙間なく働く忙しい現場職員の時間を割いて教育に充てることは、時間的コストがかかると考えられます。そのため、費用面でのコストと教育の時間でのコストの両方がかかってしまうことが懸念材料となります

〇利用・保管には広いスペースが必要
介護ロボットは大型の機器も多いため、利用するにはスペースを確保する必要があります。さらに、保管スペースも求められます。介護施設内のスペース不足で導入を検討しなければならないこともあります。

〇現場ニーズに合わず、使いにくいものがある
介護ロボットはまだまだ発展途上の分野であり、実験を行いながら開発が進められています。これから次第に最適化されていく中で、まだ現場ニーズに合わず、使いにくいと感じるものもあります。

〇介護ロボットの故障リスク
介護ロボットが故障した場合修理や交換に時間と費用がかかります。
介護ロボット補助金を使って導入しても、利用していれば故障のリスクはあるため、費用が導入後も発生する可能性があります。

〇プライバシー侵害
カメラやセンサーなどで利用者の生活を監視することは、サービスの質の向上を目的としている場合でも、プライバシーの侵害と感じる利用者もいます。
入居前に利用者の同意を得る必要があります。


ー介護ロボットの被介護者にとってのメリット・デメリットー

続いては、介護ロボットの被介護者(高齢者)にとってのメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

〇被介護者の精神的負担が改善する
介護は介護する側の負担に注目がされることが多いですが、被介護者にとっても精神的、肉体的負担を感じることがあります。例えば、介護されているということ自体の恥ずかしさや申し訳なさから、負い目を感じている人もいます。介護ロボットを使えばそれがなくなるとは言い切れませんが、介護する相手が人ではなくロボットであれば、比較的、精神的な負担は軽減されると考えられています。

また、介護ロボットによっては、被介護者の身体機能の維持・向上を実現するものがあります。身体が整えば、ストレスが軽減されたり、精神状態を安定させることにつながります。

〇被介護者本人や家族のQOL向上
介護ロボットの定義として、介護事業者の負担軽減だけでなく、介護ロボットで自立支援をすることによって、被介護者の生活の質の維持・向上という側面もあります。

例えば、見守りセンサーなどの介護ロボットを設置すれば、被介護者は安心して夜に睡眠を取ることができるでしょう。睡眠の質が上がれば、心身ともに良い影響をもたらされると考えられます。このように、本人や家族のQOLの向上につながる可能性があります。

〇安心感を得られる
介護ロボットのセンサーが転倒や異常行動を素早く検知し介護者へ伝えることができるので、人手が不足しがちな夜間でも安心安全なサービスを受けることができます。

デメリット

〇被介護者にとって必ずしもメリットがあるとは限らない
介護ロボットは、介護事業者側のニーズに応じて導入されるものであるため、どうしても介護事業者の利便性や利益が優先されるものです。もちろん、被介護者のストレスになるような介護ロボットの導入は避けられていますが、一見、被介護者にとってもメリットになると思われる介護ロボットを導入しても、被介護者にとって必ずしも良いとは限らないことは覚えておかなければなりません。被介護者のストレスや負担、不安をよく検討した上で慎重に導入することが求められます。

〇感情のやり取りがない
コミュニケーションロボット関係の場合、人間の介護者と違い、介護ロボットは感情的なコミュニケーションを取ることができず、孤独感を感じてしまうといったデメリットがあります。


ー介護者・被介護者双方のメリットとデメリットを両方加味する必要性ー

ご紹介したように、介護ロボットは、介護者・被介護者それぞれにメリットがある一方で、デメリットもあるのが現状です。このような現状は、当面続くと考えられるため、介護事業者は介護ロボットを積極的に活用していくために、導入・選定時に現場スタッフや被介護者などあらゆる視点に立った検討を行うことが大切といえそうです。

介護ロボットは、介護現場でのあらゆる作業の中に効率よく組み込むことによって、 介護労力の総量を減らしたり、介護職員や被介護者の負担を減少させたりすることができます。導入が成功している事例を知ることも大切です。

また、介護ロボット開発側にとっても介護者・被介護者双方のメリットとデメリットを加味した開発を行う必要があります。

デメリットを埋めるためには、国による開発・導入の直接的な支援を強化することや、導入後の実証・評価を積極的に継続し、介護ロボット活用の好循環サイクルを作り上げることが求められます。


ーまとめー

介護ロボットは、介護者と被介護者双方に大きな期待が寄せられています。今回ご紹介したメリットとデメリットの両方を理解しながら、最善の道を選んでいきたいものです。

TOPPANでは、介護・睡眠見守りロボット「Sensing Wave®︎(センシングウェーブ)」を提供しております。

本ソリューションは睡眠見守りロボットの一つで、ベッドマットレス下に機器を設置し、利用者の睡眠の質・心拍相当数・呼吸相当数・入離床をリアルタイムで検知し、解析します。介護者と被介護者双方のメリットを考えたソリューションです。

詳細はサービス紹介ページをご覧ください。またご不明な点がございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。

2024.06.12

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