働き方改革

OFF-JTとは？
OJTとの違いも徹底解説

OJT、OFF-JTとは？
社員教育や研修手法の工夫、福利厚生の充実で、人材の確保・定着をはかろう！

新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、働き方をはじめ、社員教育も大きく変化しています。OJT（On The Job Training）の実施が困難となったことから、OFF-JT（Off The Job Training）への注目度が高まりました。今回は、人事・総務の担当者向けに、就職先や転職先選びのカギにもなり得る「社員教育」のトレンドについて解説します。

注目を集める、テレワーク（リモートワーク）でも実施可能な社員教育「OFF-JT」

日本企業の人材育成における主流は、OJTでした。日常の業務を通じてスキルや知識を習得させるOJTでは、現場の上司や先輩がお手本となり、部下や後輩に実践形式で指導をしていきます。
一方、コロナ禍において需要の高まりを見せたのがOFF-JTです。

OFF-JTとは、仕事現場・通常業務から離れ、別途機会を設けて行われる社員教育です。具体例としては、新入社員のビジネスマナー講習会、コンプライアンス研修などが挙げられます。啓発系のような業務と直接かかわりの薄い内容を集中して教育できる反面、研修中は完全に非生産的な時間となるため、効率重視の観点から一時はOJTへのシフトが注目された時期もありました。
しかし、在宅勤務ではOJTのような密にコミュニケーションをとる必要のある研修の実施が難しくなったことや、在宅勤務ではできる業務範囲が限られ、非生産的な時間の発生する職種において、OFF-JTが再び検討されるようになりました。
OFF-JTでは、セミナーや研修など、外部から講師を招いて実施される場合もあります。職場の上司や先輩が直接指導に当たらないのがOJTとの違いとされています。OJTとOFF-JTにおける、受講者側、企業側、それぞれのメリットとデメリットをまとめました（表１）。

表１　OJTとOFF-JTにおけるメリットとデメリット

企業における人材育成、従業員個人の能力開発のあり方

内閣府より刊行された「日本経済2017－2018」に、OFF-JTに関する興味深いデータが掲載されています。新型コロナウイルスの感染が拡大する前ではありますが、特定のOFF-JT研修の実施状況と正社員の離職率との関連性、さらにはOFF-JT導入済みの事業所に比べて未実施の事業所では、離職率が高いことが示されています（図１）。なかでも「マネジメント（管理・監督能力を高める内容など）」「コミュニケーション能力」に関連したOFF-JT研修の実施の有無は、その他の研修以上に離職率の差に開きが見られます。適切なマネジメントやコミュニケーションを職場に根付かせる観点からも、こうしたスキルを身に付けた優秀な人材を定着させることが重要になってきます。

図１：研修実施別の正社員離職率

日本の企業においては、年齢と実績を積み重ねれば、自然とマネジメント能力も高まると考える傾向が見られました。しかしながら、マネジメントは専門的なスキルであり、OJTで上司や先輩の指導によって習得できるものではありません。OJTではカバーしきれない専門領域をカバーできるのもOFF-JTの強みといえます。

また「日本経済2017－2018」では、「自己啓発の業務における役立ち度別自己啓発の方法選択割合（正社員）」に関するデータも紹介されています（図２）。「ラジオ、テレビ、専門書、インターネット等による自学、自習」を取り入れている従業員の割合が最も高く、業務を推進するにあたって、自ら積極的に学ぶ姿勢が示されています。

図２　自己啓発の業務における役立ち度別自己啓発の方法選択割合（正社員）

新型コロナ感染症の拡大に伴い、民間企業においてはリモートワークの導入が急速に進みました。これまで通勤や身支度にかかっていた時間が節約できるため、その分を自己啓発に充てる従業員も少なくありません。また、こうした従業員の自発的な能力開発を後押しする企業側のサポート体制も重要になっています。OFF-JTで提供可能な「学びの機会」は、社員の自己啓発を後押しします。また、上から指示されたことをこなすだけにとどまらず、自身に欠けている要素は何かを考え、必要な情報を積極的に収集しに行く「課題解決型人材」の育成にも通じるといえます。

OFF-JTによる研修方法として、ビジネス書要約読み放題サービスflier（フライヤー）が推奨される理由

OJTやOFF-JTの運用は、社員教育だけでなく、人材の確保・定着にも影響を及ぼす重要な検討事項です。また、コロナ禍にあって人との接触が制限され、リモートワークをする従業員が多いなか、OFF-JTは有用な施策といえます。が、なかにはOFF-JTのツール選びに苦慮されている人事・総務の担当者様もいらっしゃるかもしれません。そこでオススメするのがアプリやWebサイトでどこでも利用可能な「ビジネス書要約の読み放題サービスflier（フライヤー）」の法人版です。

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