リモートワークの
メリット・デメリットとは？
課題を解決する新しい働き方も

リモートワークという言葉は、もはやビジネスパーソンにとっておなじみの言葉になりましたね。新型コロナウイルス感染拡大の対策として、多くの企業において急速に浸透しました。多様な働き方が推進される中で、新しい働き方の一助となるリモートワークは、今、注目されている働き方です。

そのリモートワークについて、今一度、考えてみませんか？　本記事では、リモートワークの意味の確認からメリットやデメリット、課題と解決策まで一挙解説します。

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リモートワークとは？メリット・デメリット、課題・解決法は？

リモートワークとは、「remote（＝遠隔・遠い）」と「work（＝働く）」を合わせた言葉で、遠隔地で働くことを指します。つまり従来のような固定オフィスから離れた遠隔地で働くという意味です。

日本でリモートワークが推進されている背景として、働き方改革によってワークライフバランスを保つためにも、多様な働き方への転換が求められている、という点があります。そこへ新型コロナウイルスの感染対策を実施せざるを得ない状況が重なり、リモートワークの浸透が一気に進みました。

リモートワークに似た言葉に、「テレワーク」や「在宅勤務」がありますが、リモートワークとはどのように違うのか、正直分からないという方も多いのではないでしょうか？それぞれの言葉の違いも確認しておきましょう。

テレワークとは、「tele（＝離れた）」と「work（＝働く）」を合わせた言葉で、離れた場所で働くことを指します。テレワークという言葉は、政府が使用しており、一般的には「情報通信技術（ICT）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。

テレワークには、自宅利用型テレワーク（在宅勤務）、移動中や移動の合間に行うモバイルワーク、サテライトオフィス、コワーキングスペースといった施設利用型テレワークのほか、リゾートで行うワーケーションといった幅広い働き方も含まれています。

一方、リモートワークという言葉は、テレワークと比べて明確に定義されていない自然発生的な言葉です。リモートワークは、大まかにオフィス以外で働くこと全般を指すことが多いようです。

そして「在宅勤務」はテレワークの一つに位置付けられている働き方です。文字通り、社員が自宅で業務を行う形態です。在宅勤務は、リモートワークの中にも含まれるといえるでしょう。

一般的に、リモートワークに適した職種には、システムエンジニア・プログラマー、編集者・ライター、カスタマーサポート・オペレーター、営業、事務、デザイナー、コンサルタント、マーケティングなどがあります。

一方、リモートワークに適さない職種は製造業、接客業、医療・福祉関連、公務員、運送業など現場作業が求められる職種が挙げられます。しかし近年はいずれも遠隔操作やリモート対応などの開発が進められており、リモートワークを実施するための動きも進んでいます。

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リモートワークのメリット

リモートワークには、どのようなメリットがあるのでしょうか。主に次のメリットが期待できると考えられます。

昨今、働き方改革や多様性を重視した職場作りなどが推進されていますが、リモートワークは、そうした背景と合致し、仕事と子育てや介護などの生活との両立がしやすくなります。いわゆるワークライフバランスの向上に寄与します。ワークライフバランスとは、仕事と生活のバランスが取れた状態のことを指します。仕事と生活が調和し、両立可能にすることで、子育て・介護に時間をかけたり、地域社会や自己啓発といったプライベートな時間を確保したりすることができるようになり、健康で豊かな生活ができるようになることが目指されています。

リモートワークといえば、新型コロナウイルス感染症の感染対策としての働き方の代名詞ともいえます。人と人との接触を減らすことができるメリットがあります。新型コロナに限らず、将来、パンデミックが起きた際にもBCP（事業継続計画）（※1）対応として事業継続が可能になります。

※1 BCP：緊急時における事業継続・早期復旧のための準備を計画的に実施しておくこと、及びその計画。

リモートワークが推進されれば、社員の出社人員が減るため、オフィススペースの削減が可能です。実際、オフィス縮小移転などでオフィス賃料を抑えることも行われています。またリモートワークは、オフィスの通信費や光熱費、通勤手当なども含めた経費削減につながります。

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リモートワークのデメリット

一方で、リモートワークにはデメリットもあります。主なデメリットをみていきましょう。

リモートワークは社員にとって、周囲の目がないことから、緊張感が失われるなど、セルフマネジメントが難しくなってしまうデメリットがあります。
結果として、オフィス勤務よりも生産性が下がってしまうと、企業としても従業員としても良くない結果となってしまいます。

企業側ができることとしては評価の基準を変える、チャットを利用して勤怠管理を行う、バーチャルオフィスで擬似出社の仕組みを作るなどの対策が考えられます。
また、後述するバーチャルアバターでの出社などにより、リモートワークでもオフィス勤務のような適度な緊張感を演出することによって、業務効率が落ちない環境を作る取り組みも推進されています。

リモートワークは、従来のオフィス業務と違って社員同士や取引先、営業先とのコミュニケーションを遠隔で行う必要があります。もちろん対面できる場合もありますし、リモート会議ツールなどの活用も進んでいますが、特に雑談のような気軽な会話がむずかしいといわれています。コミュニケーションツールやオンライン会議システム等の活用により対策がとられています。

社員にとって、オフィスに出社していたときは「帰宅」という区切りを明確に付けられましたが、リモートワークの場合、定時を越えて業務を行いやすい環境にあります。結果的に長時間労働になりやすいといえます。勤怠管理ツールを導入したり、ビジネスチャットで勤務開始・終了時それぞれ報告をルール化したりするといった対策がとられています。

リモートワークは各社員が遠隔地に点在して業務を行うほか、コミュニケーションも希薄になるため、組織への帰属意識の低下につながります。全社会議を定期的に行う、企業理念やパーパスの周知、社内コミュニケーション活性化のための仕組みづくりなどの対策がとられています。

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デメリットを解消する新しいリモートワークのあり方

リモートワークのデメリットは、先ほどご紹介した方法も含めて、最新技術を駆使することで柔軟に解決していくことができます。例えば、このような新しい働き方が考えられます。TOPPANの事例と共にご紹介します。

TOPPANでは、5G通信と「IoA仮想テレポーテーション」という遠隔体験技術を組み合わせ、オフラインとオンラインをシームレスに行き来するハイブリッドな働き方「デジタルツイン・オフィス」を開発し、新しい働き方を支援しています。
例えば、リアル空間では、分身ロボットが自分の代わりに出社し、デジタル空間ではバーチャルアバターが出社することで、時間、距離、性別、年齢などにとらわれない働き方を実現できます。

リモート会議ツールやライブ配信を利用しても、現場のリアルな感覚が伝わりにくいことがあります。そんなときはTOPPANの「IoANeck」が役立ちます。ショールームや工場のような施設案内で活用することを想定し、案内者が90分程度の装着に耐えられるよう人間工学に基づき設計されています。装着した人が見たり聞いたりしたものを、遠隔地にいる人が画面を通じて臨場体験できる仕組みです。双方向のコミュニケーションが可能です。

また、TOPPANの「IoA Work for Senses」は嗅覚・聴覚・視覚を刺激し、利用者に臨場感のある集中空間を演出するソリューションです。利用者の生理情報をセンシングし、情動を解析することでその状態に最適な環境を提案し、利用者のパフォーマンス向上を目指します。映像・音声・香り・照明の機器を用いて、利用者も会議室で参加しているかのような臨場感で、より没入感のある集中空間を演出します。

各種デジタルツールを活用することで、リモートワークのグループワークを効率化することができます。例えば、TOPPANの「TOPPAN PRINT ONLINE」は、インターネット環境があればどこでも複数人で同じ画面を共有して校正内容を入力することができます。
またその他、AIを活用した文章チェックが可能なオンライン校正サービス「review-it!」や、既存の動画コンテンツや画像素材、テキスト情報を組み合わせてTOPPANの専門の制作チームが素早く、低価格で制作する動画コミュニケーションサービス「movring（モブリン）」、プラットフォーム上でカタログや提案資料の管理・作成が可能なアプリ「SalesStation+」などがあります。

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まとめ

リモートワークの基本やメリット・デメリット、新しいリモートワークのあり方などをご紹介してきました。リモートワークは、もはや現代社会において業務を進めるのに欠かせないワークスタイルとなっています。近年、開発が進み、種類も数も増えているデジタルツールを導入することによって、そのコミュニケーションや管理課題を解決し、飛躍的に新しい働き方が実現すると考えられます。ぜひTOPPANの事例やソリューションを参考に、有意義なリモートワークを進めていってください。

2023.06.05