コラム

外国人教育を低コストで実現する
「教育ドーガ」

製造現場での作業工程や安全喚起などの社員教育の場において、既存の紙ベースのマニュアルを用いたレクチャーでは、内容が伝わりづらい、という声をよく伺います。また、コロナ禍の影響が長引く中、リアルな場での教育機会が失われ、リモート環境下での社員教育に苦慮されている方もいらっしゃるかと思います。

TOPPANでは、既存の紙マニュアルでは伝わりづらい作業工程や安全喚起などを、低コストかつ効果的な動画コンテンツで実現する、「教育ドーガ」サービスをご提供しております。今回は、動画全般を取り巻く環境のご説明も交えながら、サービスをご紹介します。


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動画コンテンツ市場の動向とその背景

動画コンテンツのビジネス総市場規模は、2022年度、前年度比で109.3%、8200億円規模にまで広がると予想されています。同様に、動画配信プラットフォームの市場規模も大きく拡大しています。

市場活況の要因は、スマートフォン、タブレット、サイネージなど、各種デバイスの広がりによって場所を問わず動画を視聴できるようになり、利便性が向上したこと、コロナ禍で停滞していた動画制作活動が回復したことなどが挙げられます。

動画視聴に関する調査

商品紹介やサービス説明などの動画を見る理由についての調査では「関心のある商品やサービスだから」「商品やサービスを詳しく知るため」といった回答が上位を占めています。中でも画像や文字より「動画で見たい」と思う理由の多くが「使い方がわかりやすい」「理解力が高まる」といった理由でした。また、メディアごとに差はありますが30秒~2分の短尺構成が現在の動画の主流であることがわかっています。

これらの調査結果から、動画視聴者にとって「興味・関心・理解」がキーとなっていること、情報をなるべく短時間で理解したいと考えている傾向がわかります。このような動画をとりまく動向は、SNSなどの身近な動画環境だけでなく、ビジネスシーンにおけるコンテンツでも同様のことが言えます。


動画マニュアル制作サービス「教育ドーガ」とは?

「教育ドーガ」は、社員教育用の動画マニュアル制作サービスです。既存の紙マニュアルでは伝わりづらい作業工程や安全教育を、専門スタッフがワンストップで動画化します。

動画マニュアル制作サービス「教育ドーガ」

「教育ドーガ」の主な特徴は、以下の3点です。

①制作工程の簡略化
撮影から納品までの制作工程を簡略化することで、極力低コストでコンテンツをご提供できるように努めています。通常の動画制作では内容のオリエンテーションから始まり、カット割り・タイムラインなど詳細を書き込んだ絵コンテを作成して制作を進めていきますが、「教育ドーガ」はもともとある紙ベースの取扱説明書などをベースに簡易構成案を弊社で制作し、お客様とイメージを共有した上で動画化します。

②多言語対応
英語・中国語のみならず、約70言語に対応可能なため、スムーズな教育の弊害となる“言葉の壁”を解決します。
たとえばある工場では、社員教育担当者から「海外からの技能実習生に安全教育や作業工程を説明する際、コミュニケーションが非常に取りづらい」というオーダーを受け、「教育ドーガ」のスキームを使ってマニュアル動画を制作しました。導入後は「コミュニケーションもスムーズになり、とても役に立った」という言葉をいただいています。

③カスタマイズ可能
自由にカスタマイズすることで、オリジナルな映像コンテンツ制作が可能なのも特徴です。昨今、巷では誰でも動画を自由に制作できる自動生成ソフトがあふれていますが、これらは細かな編集やストーリー構成には不向きです。「教育ドーガ」では、撮影から編集までワンストップで行い、お客様のご要望にフレキシブルに対応します。そのため、制作の意図をしっかりアウトプットできるコンテンツ制作を実現します。

「教育ドーガ」活用のメリット

「教育ドーガ」は複雑な作業手順や動作説明のディテールをしっかり伝えることができるため、工場の安全教育などで多く導入いただいています。工程異常やNG動作など実際の現場では再現しにくいシーンも、動画ならではの演出と編集でわかりやすく伝えることが可能です。

また、視聴者はいつでも動画を見直せるため、内容をリマインドしやすく、集合研修のような一過性の教育にとどまらない効果が期待できます。スマホ・タブレット・サイネージなど各デバイスにも対応しているので、紙のマニュアルよりも使い勝手が格段に向上します。教材だけでなく取扱説明書や機材の操作説明動画など、さまざまなニーズにお応えした動画制作が可能です。

制作期間はキックオフから納品まで、ワンストップで約3週間~1ヶ月程度です。料金は内容や翻訳作業などによって上下するため、ヒアリングした上でその都度お見積りさせていただきます。社内教育に悩まれているご担当者様は、ぜひご相談ください。



TOPPAN株式会社
西日本事業本部 関西事業部
田村太郎(たむら たろう)

2023.10.11