LINEを活用した
O2Oマーケティングの方法

2018.12.27

O2Oマーケティングは、すでに多くの企業で取り入れられているマーケティング手法ですが、このO2OマーケティングにスマートフォンアプリのLINEを活用することで、より一層効果が期待できます。そこで今回は、O2Oマーケティングの課題を踏まえ、スマートフォンアプリのLINEを活用してマーケティングを成功させるための方法、LINE企業アカウントを利用して、より成果を挙げる方法をご紹介します。

O2Oとは

O2Oとは、「Online to Offline(オンライン トゥ オフライン)」の略称で、インターネット上の「オンライン」から、店舗や会場などの実地における「オフライン」の行動へと促す施策を表すのが一般的です。

より具体的にいえば、見込み客にオンラインで情報を提供し、オフラインでの購買行動に影響を与える施策です。例えば、飲食店や販売店などが、実店舗で使える割引クーポンをオンラインで提供して来店を促したり、位置情報サービスを利用して、スマートフォンユーザーの行動圏内の来店しやすい店舗の認知をはかったりすることを指します。

O2Oマーケティングの方法と課題

ここで、O2Oマーケティングの方法と課題を見ていきましょう。

 

O2Oマーケティングの具体的な方法

O2Oマーケティングの活動内容を、具体的にご紹介します。

オンライン オフライン
ECサイト・アプリ上で実店舗で使えるクーポンを配信。 実店舗でのクーポン利用を促し、来店促進。
公式サイト・ECサイト・アプリ上で電子チラシを配信。 実店舗での買い物を喚起し、来店促進。
ECサイトで購入した商品を店頭で受け取れるようにする。 実店舗での受け取り時における来店促進。
SNSキャンペーンとしてユーザーに店舗でしか撮影できない写真をSNSへ投稿してもらう。 ・キャンペーン参加のための来店促進。
・SNS投稿を閲覧したユーザーの興味を喚起し、来店促進。
・オンライン上のコンテンツに誘導。
・LINE友だち登録を促進。
実店舗でHPアドレスやQRコードを示す、LINE公式アカウントへの友だち追加を促す。

上記の最後の例のように、「オフラインからオンラインへ」といった逆方向に誘導する施策もあります。

O2Oマーケティングの課題

O2Oマーケティングには、次のような課題もあります。

・一時的な効果はあるが、固定客化がむずかしい
O2O施策は、上記でご説明した通り、割引クーポンやポイントの配布などによる一時的なユーザーの来店促進効果は期待できます。しかし、それで本来の目的である、固定客化、売り上げ増進というサイクルにつなげるためには、少し工夫が必要になります。次回の来店を促すアフターフォローによる自店舗ファン化施策を同時に実施していく必要があります。

・オンラインだと他社商品へと目移りしやすい
O2Oの良いところはオンラインとオフラインをうまく連携させることです。しかしながら、オンライン上ではユーザーは他商品や他店舗との比較が容易にできてしまいます。それだけオンライン上の範囲は広いのです。自店舗をオンラインと連携させるに当たり、より多くの競合を意識する必要が出てきます。そして、オフラインだけの展開だった従来の手法よりも、さらに顧客をとどめさせるための魅力的な商品・サービス訴求が重要になってきます。

LINEを活用したO2Oマーケティングの事例

もはやインフラ化しており、老若男女に広がっているメッセージアプリLINEは、O2Oマーケティング施策を行うための格好のツールです。このLINEをO2Oマーケティングに活用する方法にはさまざまなパターンがありますが、その中で多くの企業が活用しやすい活用事例を3つご紹介します。

事例1.来店したお客様のLINEを検知して公式アカウントを紹介し登録を促進
店舗に設置した無線配信端末Beacon(ビーコン)からスマートフォンアプリへプッシュ通知することが出来るようになりました。このBeaconでLINEの友だち登録誘致を行うLINE Beaconを活用する方法です。来店したお客様のスマートフォン上のLINEを検知し、自店舗のLINE公式アカウントからの通知をLINE上でバナー表示し、登録を促します。LINEの友だちに登録してもらえば、以後、利用者へ情報発信を継続的に行うことができます。

事例2.LINE Beaconによる情報発信の許諾をもらったお客様を判別してメッセージを届ける
一度、来店したお客様に対してLINE Beaconにより通知をした後、以後、LINE Beaconからの情報受信の利用許諾を得ることが出来ます。もしお客様が今後の受信を許諾すれば、以後、場所に合った、お客様に合った個別メッセージをLINE Beaconから随時、発信することができます。こうして許諾をもらったお客様を自動判別し、最適化されたOne to Oneのメッセージを送ることも可能です。

事例3.自社のDMP・MAと連携し利用者の「来店状況」「購入履歴」に合わせた情報を配信
過去に自社が蓄積してきた自社のDMPやMAと、LINEとを連携することで、来店状況や購入商品に合わせた情報をお客様に配信し、継続的にコミュニケーションを実施することで、ファン育成を行うことが可能です。
このときにポイントになるのは、ターゲットごとの特性を捉えて情報コンテンツを出し分けることです。これにより、O2Oの割引クーポン配信などの単発のプロモーションで終わらせず、継続的なお客様との関係強化につなげることができます。

LINEの企業アカウントを利用してO2Oマーケティングを実現

前述のような、LINEの企業アカウントを利用したOne to Oneコミュニケーションを実現するには、LINEのビジネスコネクトの導入が必要です。
LINEビジネスコネクトを導入することで、企業側のデータベースとLINEアカウントを連携させることができるようになり、通常のLINEの企業アカウントではできないOne to Oneコミュニケーションを取ることができるようになります。

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2019.02.05

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